防御機器03-8-8 10-8 10-14

防御機器

電波犯罪では以下の特徴がある。

①、被害は電波の当たる量に比例する。

②、被害者の生活環境により被害が大きくなることがある。

よつて、防御器機にもいろいろなタイプがある。

防御機器のタイプ

防御機器のタイプ
具体的なイメージ

①、電波を遮蔽するもの
電波を吸収する壁、シールド、部屋、

②、電波を無害なものに変換するもの
周波数変換、

③、電波を吸収するもの
ノイズフィルター、共振アンテナ、共振する電磁場、アース

①、電波を遮蔽するもの(シールド他)

　もっとも単純な発想である。電波を浴びる量を少なくして、被害を小さくさせるものである。電磁波を遮蔽する壁だけでは、防御できない。犯罪電波に共振作用のある壁はよくさえぎる。

②、電波を無害なものに変換するもの

　人体に作用する周波数を無害なものに変えるものである。が、変換後の周波数が新たな副作用を発生させるケースが多い。電波が当たってから、対処するもので、電磁波そのもの被害を受けることは避けられないもの。

③、電波を吸収するもの

　これも電波を浴びる量を減らそうとするものである。人体に当たっても、携帯した共振アンテナを強力に吸収させて、患部にゆかなくするもするものや、人体の周囲に共振場を作り、電波を吸収するものがある。これが一番よいものである。アース。なんにでもアース線をつけると、それが電波をたくさん吸収する。アースだけで被害をほとんどなくす人々もいる。

防御機器の制作　03-8-22

　被害者を助けるには一刻も早く、防御機器を作らなくてはならない。電波犯罪が認知されると、それら防御機器のニーズは高まる。これは個人の被害を軽減するためだけではなく、スポーツ大会などの電波妨害、さらには店舗における電波妨害など様々な場所で、その必要性が高まる。例えば、盗聴から防御する設備は、将来のインテリジェントビルや政府施設には不可欠のものとなるかもしれない。さらに外国からの電波干渉に対する自衛のため、自国を守るべく巨大な防御用の電波施設も必要となるだろう。防御機器は小さな個人用から、ビル用、さらには広域をその範囲とする大きなレーダーまで、必要とされるだろう。

防御機器製造の指針

　防御機器の最大の目標は被害をなくすことである。被害ゼロの実現

　制作時の注意

　電波防御機器を使ったために、その器機の副作用により返って生活がわずらわしくなるものもある。例えば、盗聴妨害機の使用者は、ぶんぶんと耳障りになったなどが報告される。さらに、防御機器を使ったために、周波数を変換したが、変換後の周波数に特別な作用があり、新たな別な症状が発生したケースもある。よって、必ず、電波犯罪に被害に敏感な者に検査してもらう必要がある。

　　制作のポイント

　--　この電波をさえぎるには金属板などでは効果があまりない。

　--　電波遮断式　→　波形変換式　→　と順に効果的である

• • 防御機器には、EMCを完全に施すとノイズが少なくなり、快適さが増す。

• • 回路が完璧でも使用感は、使用する部品や、形状などにより大きく異なる。

電子部品には、ノイズの発生するものがある。使用時の不快の原因。

使用するコンデンサには、アルミ電解コンデンサをけっして用いないこと。(健康上の理由)

• • わずかな副作用は、被害者の中でも特に敏感な人しか違いが見分けられない。(試験時に必要。)

• • 完全に被害をゼロにすることができると、普段の生活でも手放せなくなる。効果のある防御機器を使用して、都会に出ると、街ゆく人はぼんやりとして、頭の働きが鈍っていると感じられる。自分は快適に生きているとわかるため。

スペクトルアナライザーによる共振アンテナ（10-14）

スペクトルアナライザーという電波のどんな周波数でも見つけ出して受信できる機器を使うと、それが受信中は、共振アンテナとなり、被害を軽くすることができる。受信周波数は、人体共振周波数の４０−８０ＭＨｚの範囲である。スペクトルアナライザーは一般的には高価だが、受信装置だけを買って、周波数はコンピューターで処理するものにすると、５万円ほどで入手できる。それで、被害を軽くしている人もいる。この方法はかなり高い防御効果がある。

　波形の変換についての考察

①、波形の反転の失敗

　　技術者は、電場をブラスマイナスかけあわせてゼロにすることで、効果を打ち消し会うことができると思って、そんな回路を作る。これで、波形を反転させることを思いつく。

　が、実際に、波形を反転させただけでは、被害は若干軽くなるにしても、不快な感じになり、よくはならない。副作用が生じる

　　　事例

　私は何度も波形の反転を試みたが、単純に波形を反転させるだけでは、快適にはならない。逆に圧縮した感じとなり、ノイズがうるさく感じられる。

　②、波形の平坦化の失敗

　　波形を変化させることで、本人の特定部位に当たらないものに変えることができる。受信した電波を、波形を平坦にする回路に通して、放出するものにしたら、多鹿に被害は著しくなくなった。が、今度は、その周波数の振動が出て、発音などがしにくくなった。

　事例

　受信アンテナから、そのまま、全波整流回路に通して、波形を平坦にして、また別のコイルから放出すると、被害は激減した。が、特定の周波数の音波らしきものが出て、会話などがしにくくなった。

　効果のあったもの

　特定の周波数の電波を放出すると、それに飛んでくる電波が共振して、吸収された。

　特定の周波数で、特定の波形の電波を放出すると、どうなるか。

　同じ周波数の干渉作用のない電波を放出して、共振させるとどうなるか。

　先進技術

　先進国では、電波による身体活動の低下などは研究されていて、すでに防御法は確立している。それで、国際スポーツ大会で、外国から選手が妨害されないように、一部の国では、国家的に選手などを防御している。それらの周波数を研究することで、防御技術をみつけることができる。

　事例、中国やソレン、アメリカのスポーツ選手にどんな周波数がかけられているか調べる。

　それら国のトップの政治家にかけられている周波数を調べる。それらの人々が表に出た時の画像より、電磁波などから周波数は見つけ出すことができる。

　すでに開発された電波犯罪用の防御機器

　犯罪電波から身を守るものを防御機器には、いろんな種類がある。身近なものを使ってもよいが、専門の防御機器のほうが効果は高い。それで、今まで被害で寝込む生活をしていた人も、起き上がり、ふつうの生活を取り戻すことができ、数年間の苦痛から解放される人もいる。

　どんなものがあるか見て見よう。

防御機器
効果
原理

共振アンテナ
　電波を共振して吸収するアンテナである。その共振アンテナの範囲10数メートルでは被害がほとんどなくなる。現在、制作中。
　人体に共振する周波数のアンテナを作る。それで、電波を吸収する。たまった電磁波が再放出しないように、皮膜で多い、アースをつける。身長と同じ高さ、幅は40センチ弱で、細かく曲げて、小さな周波数にも対応させる。形状は、П型である。

二重窓
　2枚のガラスの間隔をあけて、並べたもの。二重窓の部屋や、ガラスで二重になった扉の部屋では、被害がかなり減ることがわかっている。
2枚のガラスの間隔により低周波の共振が生じて、そこに同じ周波数の電波が吸収される。間隔は、まだ確定していない。

生体情報送受信によるテレパシーシステムに対する防御装置(特願平06-130752)
　被害がほとんどなくなるらしい。電波被害を感じない生活を実現できる。
人体に共振する周波数を周囲に放出して、それらにより犯罪電波を吸収するものである。

まだ市販のものは一つもない。安価で防御性能がよいものが早く出回ることを願う。

　まとめ

　被害者は苦痛をなくすことで、ふつうの生活に戻ることができる。そのためには一刻も早く、防御機器を実用化させなくてはならない。防御機器は、電磁波から身を守る道具として、被害者だけではなく、電磁波に日常的にさらされている健康な人にも効果があり、手放せなくなるものである。なにしろ、それをもっていたら、どこでもよく頭が働くようになるからである。

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電磁波基準の改正　03-6-14

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　電磁波基準の改正

　電波犯罪によって、新たな電磁波の人体への危険性が知られるようになった。それに対応して、法律で、それら犯罪電波やそれらによる被害を発生しないように、新たな電磁波基準を作らなくてはならない。

　新たな電磁波の危険性

　電磁波基準は、ごく近距離からの許容値を定めている。が、日本の基準はかなり緩く、人体が危険にさられる。が、電波犯罪においては遠くから電波を放出して、人体に作用させる。その時の許容値は、どのように算出したらよいだろうか。

　電磁波の指標

　電磁波の基準では、SARという指標を用いる。SARとは、(Specific Absorption Rate 吸収比率)生体の単位質量当たりの組織に単位時間に吸収される電波エネルギー量である。単位は、W/kgである。すると、現在の基準では、組織10g当たり　2W/kgと、かなり大量に電磁波のみを危険値とみなし、2ミリガウスが理想とされているのとはほど遠い。

　電波犯罪被害の指標

　電波犯罪では、人体に強く作用する電波を飛ばして、人体に共振させ、その部位に微弱な電流等を発生させて、刺激するものである。よって、電磁波基準のSARの指標を使うことは、可能だろう。

　電磁波が集中して浴びせられるケース

　電波犯罪では、通常の電磁波と異なり、特に、人体の局所のみに電磁的な作用が集中するから、それらについて新たな許容値を定めなくてはならない。

　実験検証の必要性

電波犯罪における電磁波の作用は、通常の電磁波の被害と異なる。果たして、電波犯罪の手法で現在の基準の2W/kgでは、どんな作用が及ぶか、実験で確かめなくてはならない。

　人体に共振する周波数の規制

　さらに人体に共振する周波数については、特に人体に強く電波が作用するから、厳しく規制しなくてはならない。

　まとめ

電波犯罪における人体への影響を評価する方法を急いで、人体への影響を調べなくてはならない。そして人体に共振する周波数をも急いで調べて、人体に危険を及ぼす周波数と電磁波量を算出すること。それらの使用を規制しなくてはならない。

　参考資料

　
　　電波防御における安全のあり方　答申

参考資料

　　電波環境の保護

　電波法に、人体に浴びる量についての基準がある。携帯電話の安全性についての規制である。

　電波法　無線設備規則

　（人体頭部における比吸収率の許容値）

第十四条の二　携帯無線通信を行う陸上移動局及び非静止衛星に開設する人工衛星局の中継により携帯移動衛星通信を行う携帯移動地球局の無線設備（伝送情報が電話（音響の放送を含む。以下この項において同じ。）のもの及び電話とその他の情報の組合せのものに限る。）は、当該無線設備から発射される電波の人体頭部における比吸収率（電磁界にさらされたことによつて任意の生体組織一〇グラムが任意の六分間に吸収したエネルギーを一〇グラムで除し、さらに六分で除して得た値をいう。以下同じ。）を毎キログラム当たり二ワット以下とするものでなければならない。ただし、次に掲げる無線設備についてはこの限りではない。

一　平均電力が二〇ミリワット以下の無線設備

二　前号に掲げるもののほか、この規定を適用することが不合理であるものとして総務大臣が別に告示する無線設備

２　前項の人体頭部における比吸収率の測定方法については、総務大臣が別に告示する。

附則（平成十三年六月一日　総務省令第八十一号）

　総務省の生態中間報告。

「生体電磁環境研究推進委員会」の中間報告−安全で安心な電波利用に向けて−

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